株式会社東京精密
半導体製造装置と精密計測機器の大手。売上1505億円、営業利益率19.7%、自己資本比率73.2%と高収益・高財務健全性を両立。スコア100点
証券コード: 77290
EDINETコード: E02289
JP
未検証
売上高
150,534 百万円
営業利益
29,703 百万円
純利益
25,637 百万円
総資産
237,952 百万円
純資産
176,229 百万円
EPS
633.8 円
PER
12.6 倍
ROE
15.5%
自己資本比率
73.2%
BPS
4,305.5 円
売上成長率 YoY
+11.8%
純利益成長率 YoY
+32.3%
売上CAGR 3年
+4.8%
純利益CAGR 3年
+6.3%
EPS CAGR 3年
+6.6%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
東京精密は半導体製造装置（ウェーハプロービングマシン、ダイサー）と精密計測機器を二本柱とする精密機器メーカー。半導体の検査工程と切断工程で世界トップクラスのシェアを持ち、測定機器事業では三次元測定機が主力。
売上1,505億円（前年比+11.8%）、営業利益297億円（営業利益率19.7%）、純利益256億円と大幅な増収増益。ROE14.5%と高い資本効率で、EPS634円に対しPER12.6倍。
自己資本比率73.2%、営業CF288億円に対し投資CFプラス25億円（有価証券売却等）でFCF314億円と潤沢なキャッシュを創出。財務健全性スコア100点と最高評価。配当253円で配当性向は約40%と手厚い還元。AI半導体需要の拡大が検査・加工装置の需要を構造的に押し上げており、半導体サイクルの波はあるものの中長期の成長トレンドは明確。
出典（有価証券報告書）
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高1,505億円で半導体プロービング装置・ダイシング装置と精密計測機器を展開。半導体後工程装置で高いシェアを持つ。
収益性
営業利益297億円、営業利益率は約19.7%と極めて高い。ROE約20%と資本効率も優れた高収益企業である。
財務安全性
自己資本比率は約74%と非常に高く、財務健全性スコア100点。実質無借金に近い極めて健全な財務構造を持つ。
キャッシュフロー
営業CF288億円、FCF313億円と潤沢な資金を創出。投資回収が進み余力のある状態が続いている。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 150,534 | 29,703 | 29,939 | 25,637 | 237,952 | 176,229 |
| 2024 | 134,680 | 25,307 | 26,453 | 19,378 | 225,524 | 158,427 |
| 2023 | 146,801 | - | 35,297 | 23,630 | 209,032 | 146,028 |
| 2022 | 130,702 | - | 29,160 | 21,326 | 190,287 | 131,081 |
| 2021 | 97,105 | - | 15,867 | 12,175 | 161,556 | 116,777 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 633.8 | 12.6 | 4,305.5 | 15.5% | 73.2% | 28,824 | 2,541 | -13,991 | 31365 |
| 2024 | 480.5 | 25.3 | 3,875.3 | 12.9% | 69.4% | 4,892 | -10,563 | 1,616 | -5671 |
| 2023 | 581.3 | 8.8 | 3,573.8 | 17.3% | 69.0% | 1,000 | -8,421 | -2,174 | -7421 |
| 2022 | 522.5 | 9.3 | 3,187.4 | 17.4% | 68.1% | 23,837 | -8,990 | -10,346 | 14847 |
| 2021 | 293.8 | 17.2 | 2,810.8 | 10.9% | 71.4% | 22,062 | -5,191 | -8,282 | 16871 |
CF単位: 百万円
精密機器 の主要企業
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データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書（docTypeCode=120）
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