株式会社 島津製作所
分析・計測機器で世界的メーカー。売上高5,390億円、営業利益率13.3%で自己資本比率61.2%。スコア93点
証券コード: 77010
EDINETコード: E02265
JP
未検証
売上高
539,047 百万円
営業利益
71,720 百万円
純利益
53,776 百万円
総資産
672,177 百万円
純資産
498,066 百万円
EPS
183.6 円
PER
20.3 倍
ROE
10.9%
自己資本比率
74.1%
BPS
1,723.9 円
売上成長率 YoY
+5.3%
純利益成長率 YoY
-5.7%
売上CAGR 3年
+8.0%
純利益CAGR 3年
+4.4%
EPS CAGR 3年
+4.6%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
島津製作所は分析・計測機器の世界大手メーカー。質量分析装置、液体クロマトグラフ、X線検査装置などを主力に、医療機器や航空機器も展開する。田中耕一氏のノーベル化学賞受賞で知られ、科学技術の基盤を支える企業として高い評価を受けている。
売上5,390億円（前年比+5.3%）、営業利益717億円（営業利益率13.3%）、純利益538億円と安定した増収増益。ROE10.8%と資本効率は良好で、EPS184円に対しPER20.3倍と市場は成長企業としての評価を与えている。
自己資本比率74.1%、営業CF520億円、FCF288億円と潤沢なキャッシュ創出力。財務健全性スコア93点。配当66円。製薬・環境・食品・材料分野での分析需要の拡大が成長を支えており、ライフサイエンスや半導体検査領域への事業拡大が中長期の成長ドライバーとして期待されている。
出典（有価証券報告書）
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高5,390億円で分析・計測機器の世界的メーカー。医用機器と航空機器も展開し多角的な事業ポートフォリオを持つ。
収益性
営業利益717億円、営業利益率は約13.3%と極めて高い。高付加価値な精密機器分野での技術力が高収益の源泉である。
財務安全性
自己資本比率は約74%と非常に高く、財務健全性スコア93点。極めて堅固な財務体質で経営リスクは低い。
キャッシュフロー
営業CF520億円からFCF288億円を創出。研究開発投資を継続しながら安定した資金余力を維持している。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 539,047 | 71,720 | 72,018 | 53,776 | 672,177 | 498,066 |
| 2024 | 511,895 | 72,753 | 76,895 | 57,037 | 673,962 | 492,335 |
| 2023 | 482,240 | - | 70,882 | 52,048 | 618,869 | 423,499 |
| 2022 | 428,175 | - | 65,577 | 47,289 | 560,528 | 381,164 |
| 2021 | 393,499 | - | 48,378 | 36,097 | 497,459 | 335,504 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 183.6 | 20.3 | 1,723.9 | 10.9% | 74.1% | 52,002 | -23,173 | -48,409 | 28829 |
| 2024 | 193.5 | 21.9 | 1,670.5 | 12.5% | 73.1% | 30,127 | -15,998 | -21,098 | 14129 |
| 2023 | 176.6 | 23.4 | 1,437.2 | 12.9% | 68.4% | 48,303 | -34,509 | -19,418 | 13794 |
| 2022 | 160.5 | 26.4 | 1,293.6 | 13.2% | 68.0% | 63,367 | -6,044 | -15,658 | 57323 |
| 2021 | 122.5 | 32.7 | 1,138.7 | 11.3% | 67.4% | 63,801 | -13,860 | -13,033 | 49941 |
CF単位: 百万円
精密機器 の主要企業
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データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書（docTypeCode=120）
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