株式会社ピクセラ
映像関連ソフト・ハード開発企業。売上高10億円で営業赤字8億円と苦戦。スコア40点
証券コード: 67310
EDINETコード: E02075
JP
未検証
売上高
1,001 百万円
営業利益
-796 百万円
純利益
-853 百万円
総資産
1,126 百万円
純資産
845 百万円
EPS
-13.5 円
PER
- 倍
ROE
-
自己資本比率
75.0%
BPS
8.2 円
売上成長率 YoY
-13.9%
純利益成長率 YoY
+29.0%
売上CAGR 3年
-20.7%
純利益CAGR 3年
-
EPS CAGR 3年
-
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
ピクセラはデジタル家電向けのソフトウェア・ハードウェアを開発するIT企業。PC用テレビチューナーやIOT関連製品を手がけてきたが、事業環境の変化により業績は低迷が続いている。
売上10億円（前年比-13.9%）と減収が続き、営業損失8億円、純損失9億円と大幅な赤字。営業利益率マイナス79.5%、ROEマイナス100.9%と事業継続の危機的な水準にある。PERは算出不能で無配が継続中。
自己資本比率75.0%と一見健全だが、営業CFマイナス10億円、FCFマイナス10億円と年間売上に匹敵する規模のキャッシュ流出が発生している。現在のペースが続けば数年で資本が枯渇する計算になる。財務健全性スコア40点。PC用テレビチューナー市場の縮小が止まらない中、事業の抜本的な転換か外部との提携が不可欠な局面にある。
出典（有価証券報告書）
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高10億円の極小規模で前期比10%減。デジタル映像関連製品を手がけるが事業規模の縮小が続く。
収益性
営業利益マイナス7億円、営業利益率マイナス80%と深刻な赤字。事業の持続可能性に重大な懸念。
財務安全性
自己資本比率75.0%だが財務健全性スコア40点と極めて低い。赤字による資本毀損が進行中。
キャッシュフロー
営業CFマイナス9億円で深刻な資金流出。外部資金調達14億円で辛うじて資金を確保。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 1,001 | -796 | -817 | -853 | 1,126 | 845 |
| 2024 | 1,163 | -846 | -846 | -1,202 | 619 | 200 |
| 2023 | 1,451 | - | -1,251 | -1,413 | 980 | 528 |
| 2022 | 2,007 | - | -1,263 | -1,331 | 1,742 | 1,308 |
| 2021 | 3,329 | - | -892 | -937 | 2,385 | 1,885 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | -13.5 | - | 8.2 | - | 75.0% | -997 | 2 | 1,474 | -995 |
| 2024 | -64.3 | - | 7.3 | - | 32.1% | -655 | -43 | 750 | -699 |
| 2023 | -349.2 | - | 79.6 | - | 53.8% | -1,017 | -20 | 713 | -1038 |
| 2022 | -699.5 | - | 549.3 | - | 74.9% | -1,240 | -92 | 736 | -1333 |
| 2021 | -713.3 | - | 1,119.5 | - | 79.0% | -745 | -98 | 1,460 | -844 |
CF単位: 百万円
電気機器 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| ソニーグループ株式会社 | 6758 | 13.0兆円 | 14.5% |
| 株式会社日立製作所 | 6501 | 9.8兆円 | 10.7% |
| パナソニックホールディングス株式会社 | 6752 | 8.5兆円 | 7.9% |
| 三菱電機株式会社 | 6503 | 5.5兆円 | 8.4% |
| キヤノン株式会社 | 7751 | 4.5兆円 | 4.8% |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書（docTypeCode=120）
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