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キヤノン株式会社

複合機・カメラ・半導体露光装置の大手。売上高4.5兆円規模。自己資本比率61.1%でスコア90点

証券コード: 77510 EDINETコード: E02274 USGAAP IR検証済
売上高
4,509,821 百万円
営業利益
- 百万円
純利益
160,025 百万円
総資産
5,766,246 百万円
純資産
3,380,273 百万円
EPS
165.5
PER
31.2
ROE
4.8%
自己資本比率
58.6%
BPS
3,581.4
売上成長率 YoY
+7.9%
純利益成長率 YoY
-39.5%
売上CAGR 3年
+8.7%
純利益CAGR 3年
-9.3%
EPS CAGR 3年
-6.9%
AI総合所見 (Gemini)
1. キヤノン株式会社の財務状況は、堅固な自己資本比率を誇る一方で、収益性と資本効率の低さが課題です。売上高は増加傾向にありますが、最終利益は減少しています。 2. 自己資本比率は56.7%と非常に高く、財務基盤は安定しています。売上高は前年比7.9%増と微増傾向にあるものの、営業利益率は4.9%と低く、ROEも4.8%と東証プライム基準に達していません。PERは31.2倍と高めで、成長期待が織り込まれていますが、当期純利益は前期比39.5%減の1,600億円に減少しています。 3. 主力事業はプリンティング、メディカル、イメージング、インダストリアルであり、各事業でグローバルに展開しています。経営方針としては「共生」を掲げ、事業ポートフォリオの転換と構造改革を推進しています。リスク要因としては、プリント市場におけるデジタル化やペーパーレス化の進展が挙げられています。 4. メディカル事業におけるのれんの減損損失が最終利益を押し下げており、構造改革の進捗と収益性改善が今後の注目点です。
出典(有価証券報告書)
事業の内容 事業方針・経営環境 事業等のリスク 経営者による分析
売上高・成長性
キヤノンの直近売上高は4兆5,098億円と増加傾向にあり、前年比+7.9%の微増を示しています。これは事業が成長していることを示唆しますが、より高い成長率を目指す余地もあります。
収益性
営業利益率は4.9%と収益力に課題が残りますが、改善傾向が見られます。ROEは4.8%と東証プライム基準には届いていませんが、こちらも改善傾向にあり、資本効率の向上が期待されます。
財務安全性
自己資本比率は56.7%と非常に高く、財務基盤は極めて堅固です。安定した財務基盤は、不況時にも事業を継続できる強みとなります。
キャッシュフロー
営業CFは安定してプラスであり、高いキャッシュ創出力を持っています。キャッシュフローのパターンは優良企業型であり、本業で稼ぎ、投資しつつ借金も返済している健全な状態です。

売上高・純利益推移

利益率・ROE推移

キャッシュフロー推移

EPS・PER推移

損益・資産

年度売上高営業利益経常/税引前純利益総資産純資産
20244,509,821-465,458160,0255,766,2463,380,273
20234,180,972-511,618264,5135,416,5773,353,022
20224,031,414-214,323243,9615,095,5303,113,105
20213,513,357-247,994214,7184,750,8882,873,773
20203,160,243-40,48183,3184,625,6142,575,031

単位: 百万円

投資指標・CF

年度EPS (円)PER (倍)BPS (円)ROE自己資本比率営業CF投資CF財務CFFCF
2024165.531.23,581.44.8%58.6%606,831-297,322-225,996309509
2023264.213.73,394.98.2%61.9%451,190-275,372-156,729175818
2022236.712.13,066.08.1%61.1%262,603-180,820-146,84481783
2021205.313.62,748.47.9%60.5%451,028-207,256-267,366243772
202079.424.92,462.73.2%55.7%333,805-155,439-183,449178366

CF単位: 百万円

電気機器 の主要企業

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企業名 証券コード 売上高 ROE
ソニーグループ株式会社 6758 13.0兆円 14.5%
株式会社日立製作所 6501 9.8兆円 10.7%
パナソニックホールディングス株式会社 6752 8.5兆円 7.9%
三菱電機株式会社 6503 5.5兆円 8.4%
富士通株式会社 6702 3.6兆円 12.6%

分析に役立つガイド

データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)

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