リーダー電子株式会社
放送用映像計測器メーカー。売上高41億円で営業赤字。自己資本比率41.3%で財務健全性スコア50点
証券コード: 68670
EDINETコード: E02005
JP
未検証
売上高
4,117 百万円
営業利益
-179 百万円
純利益
-185 百万円
総資産
4,531 百万円
純資産
3,203 百万円
EPS
-54.8 円
PER
- 倍
ROE
-
自己資本比率
70.7%
BPS
945.2 円
売上成長率 YoY
-9.4%
純利益成長率 YoY
赤転
売上CAGR 3年
+2.8%
純利益CAGR 3年
-
EPS CAGR 3年
-
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
リーダー電子は放送用波形モニターやテスト信号発生器を手がける映像計測機器の専業メーカー。テレビ局やポストプロダクション向けに映像信号の品質管理機器を供給しており、4K/8K放送対応機器にも注力している。
売上41億円（前年比-9.4%）と減収。営業損失2億円、純損失2億円と赤字に転落した。放送局の設備投資の端境期に入った影響が大きい。ROEマイナス5.8%、売上規模の小ささから業績の振れ幅が大きい。
自己資本比率70.7%と財務基盤は手堅いが、営業CFマイナス6億円と資金流出。EPS赤字ながら配当15円を維持。財務健全性スコア50点。放送のIP化やクラウド制作環境への移行に対応した新製品の展開が業績回復の鍵。
出典（有価証券報告書）
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高41億円で前期比10%減。放送用・産業用映像計測器を手がける専業メーカー。
収益性
営業利益マイナス1億円、純利益マイナス1億円と赤字転落。売上減に伴い固定費負担が重くなった。
財務安全性
自己資本比率71.1%と厚いが、財務健全性スコア50点と低い。赤字継続による財務毀損リスクに注意。
キャッシュフロー
営業CFマイナス6億円で資金流出。投資CFプラスで一部を補填しているが本業の立て直しが急務。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 4,117 | -179 | -223 | -185 | 4,531 | 3,203 |
| 2024 | 4,544 | 216 | 295 | 137 | 4,632 | 3,358 |
| 2023 | 4,063 | - | -214 | -644 | 5,409 | 4,076 |
| 2022 | 3,787 | - | 154 | 116 | 5,728 | 4,707 |
| 2021 | 3,310 | - | 81 | 136 | 5,373 | 4,595 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | -54.8 | - | 945.2 | - | 70.7% | -606 | 424 | 141 | -182 |
| 2024 | 31.4 | 21.1 | 990.4 | 3.7% | 72.1% | 144 | -72 | -878 | 72 |
| 2023 | -143.8 | - | 904.8 | - | 75.0% | -433 | -101 | -80 | -536 |
| 2022 | 26.0 | 19.2 | 1,048.0 | 2.5% | 81.8% | 483 | -65 | -90 | 418 |
| 2021 | 30.6 | 22.4 | 1,024.8 | 3.0% | 85.1% | 670 | -65 | -127 | 605 |
CF単位: 百万円
電気機器 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| ソニーグループ株式会社 | 6758 | 13.0兆円 | 14.5% |
| 株式会社日立製作所 | 6501 | 9.8兆円 | 10.7% |
| パナソニックホールディングス株式会社 | 6752 | 8.5兆円 | 7.9% |
| 三菱電機株式会社 | 6503 | 5.5兆円 | 8.4% |
| キヤノン株式会社 | 7751 | 4.5兆円 | 4.8% |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書（docTypeCode=120）
本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付（同法第66条の27）ではありません。