株式会社ＴＢグループ
電子機器・通信関連のBtoB企業。売上高23億円で営業赤字が続き、自己資本比率9.2%。スコア30点
証券コード: 67750
EDINETコード: E01795
JP
未検証
売上高
2,329 百万円
営業利益
-196 百万円
純利益
-193 百万円
総資産
1,562 百万円
純資産
604 百万円
EPS
-14.2 円
PER
- 倍
ROE
-27.6%
自己資本比率
38.7%
BPS
44.2 円
売上成長率 YoY
+1.1%
純利益成長率 YoY
+20.8%
売上CAGR 3年
-1.3%
純利益CAGR 3年
-
EPS CAGR 3年
-
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
TBグループは業務用無線機やセキュリティシステムを手がける小規模電機メーカー。無線通信機器やIP無線システムを主力に、セキュリティ機器やIoTソリューションも展開するが、事業規模は極めて小さい。
売上23億円（前年比+1.1%）と微増だが、営業利益はマイナス2億円と営業赤字が継続。純利益もマイナス2億円。売上規模が小さいため固定費を吸収できない構造が続いている。ROEマイナス32.0%と深刻な収益悪化。
自己資本比率38.7%で財務余力は限られ、営業CFマイナス2億円、FCFマイナス3億円とキャッシュ流出が止まらない。財務健全性スコア30点と厳しい評価。無配。このまま赤字が続けば事業継続性にも影響が出うる状態であり、抜本的な事業再構築が不可避。
出典（有価証券報告書）
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高23億円と事業規模は極めて小さい。トップライン成長が停滞する厳しい事業環境にある。
収益性
営業赤字1億円、最終赤字1億円。ROEマイナス27.6%と資本効率は大幅に悪化。早急な黒字化が必要。
財務安全性
自己資本比率41.2%は維持するも、赤字継続は純資産の目減りに直結。財務健全性スコア30点。
キャッシュフロー
営業CFマイナス2億円と資金流出が続く。借入（財務CF1億円）で補填する構造は持続困難。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 2,329 | -196 | -186 | -193 | 1,562 | 604 |
| 2024 | 2,304 | -222 | -230 | -244 | 1,570 | 798 |
| 2023 | 2,347 | - | -243 | -245 | 1,676 | 906 |
| 2022 | 2,421 | - | -204 | -217 | 1,560 | 807 |
| 2021 | 2,456 | - | -378 | -438 | 1,638 | 853 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | -14.2 | - | 44.2 | -27.6% | 38.7% | -239 | -17 | 187 | -257 |
| 2024 | -17.9 | - | 58.4 | -28.7% | 50.8% | -271 | -26 | 136 | -298 |
| 2023 | -22.9 | - | 70.8 | -28.8% | 53.8% | -299 | -26 | 370 | -326 |
| 2022 | -21.9 | - | 77.6 | -26.4% | 51.2% | -291 | -11 | 342 | -303 |
| 2021 | -46.8 | - | 90.5 | -41.1% | 51.7% | -204 | -44 | 46 | -249 |
CF単位: 百万円
電気機器 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| ソニーグループ株式会社 | 6758 | 13.0兆円 | 14.5% |
| 株式会社日立製作所 | 6501 | 9.8兆円 | 10.7% |
| パナソニックホールディングス株式会社 | 6752 | 8.5兆円 | 7.9% |
| 三菱電機株式会社 | 6503 | 5.5兆円 | 8.4% |
| キヤノン株式会社 | 7751 | 4.5兆円 | 4.8% |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書（docTypeCode=120）
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