現在β版として公開中 — Pro相当のAPI/MCPを無料でご利用いただけます APIキーを取得

日本電気株式会社

IT・ネットワーク大手。売上高3.4兆円、営業利益率7.6%で自己資本比率44.5%。財務健全性スコア83点

証券コード: 67010 EDINETコード: E01765 IFRS IR検証済
売上高
3,423,431 百万円
営業利益
256,497 百万円
純利益
175,183 百万円
総資産
4,315,368 百万円
純資産
1,952,018 百万円
EPS
131.5
PER
23.9
ROE
9.1%
自己資本比率
45.2%
BPS
1,464.7
売上成長率 YoY
-1.5%
純利益成長率 YoY
+17.2%
売上CAGR 3年
+4.3%
純利益CAGR 3年
+7.4%
EPS CAGR 3年
+8.2%
AI総合所見 (Gemini)
NEC(日本電気)はITサービスと通信インフラを主力とする総合ICT企業。システムインテグレーション、クラウドサービス、ネットワーク機器、海底ケーブルなど幅広い事業を展開する。生体認証やAIにも注力し、デジタルガバメントの推進を支えている。IFRS適用企業。 売上3兆4,234億円(前年比-1.5%)と微減収だが、営業利益2,565億円(営業利益率7.5%)、純利益1,752億円と高い利益水準を維持。ROE9.0%と安定した資本効率。ITサービスの利益率改善が進んでいる。 営業CF3,444億円、FCF2,132億円と潤沢なキャッシュ創出力。自己資本比率45.2%、EPS132円に対しPER23.9倍、配当140円。財務健全性スコア83点。DXやセキュリティの需要拡大がITサービス事業を支えるが、ハードウェア事業の構造改革の進捗が中期的な利益率を左右する。
出典(有価証券報告書)
事業の内容 事業方針・経営環境 事業等のリスク 経営者による分析
売上高・成長性
売上高3兆4,234億円で微減収。ITサービス・ネットワーク・社会インフラの三本柱で事業を構成。
収益性
営業利益率7.5%、純利益1,751億円。収益基盤は安定しているが、売上成長の停滞が課題。
財務安全性
自己資本比率45.2%で安定。純資産は増加傾向にあり、内部留保の蓄積が進んでいる。財務健全性スコア83点。
キャッシュフロー
営業CF3,444億円、FCF2,132億円と強力な資金創出力。大型投資と株主還元を同時に実行可能。

売上高・純利益推移

利益率・ROE推移

キャッシュフロー推移

EPS・PER推移

損益・資産

年度売上高営業利益経常/税引前純利益総資産純資産
20253,423,431256,497253,345175,1834,315,3681,952,018
20243,477,262188,012158,337149,5214,227,5141,915,613
20233,313,018-71,210114,5003,984,0501,623,817
20223,014,095-28,461141,2773,761,7331,513,503
20212,994,023-66,267149,6063,668,5641,308,151

単位: 百万円

投資指標・CF

年度EPS (円)PER (倍)BPS (円)ROE自己資本比率営業CF投資CF財務CFFCF
2025131.523.91,464.79.1%45.2%344,408-131,164-103,974213244
2024112.219.61,437.88.4%45.3%271,228-76,015-155,508195213
202384.912.01,219.37.3%40.8%152,127-49,591-122,786102536
2022103.79.91,111.010.0%40.2%147,517-63,377-189,61684140
2021111.411.7960.113.5%35.7%274,907-122,4911,394152416

CF単位: 百万円

電気機器 の主要企業

業種全体を見る →
企業名 証券コード 売上高 ROE
ソニーグループ株式会社 6758 13.0兆円 14.5%
株式会社日立製作所 6501 9.8兆円 10.7%
パナソニックホールディングス株式会社 6752 8.5兆円 7.9%
三菱電機株式会社 6503 5.5兆円 8.4%
キヤノン株式会社 7751 4.5兆円 4.8%

分析に役立つガイド

データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)

本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付(同法第66条の27)ではありません。