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株式会社ナレルグループ

建設技術者・ITエンジニア派遣のナレルG。売上242億円(前年比+12%)、営業利益率11.7%、自己資本比率58.9%でスコア93点の安定成長

証券コード: 91630 EDINETコード: E38728 IFRS 未検証
売上高
24,158 百万円
営業利益
2,827 百万円
純利益
2,086 百万円
総資産
24,562 百万円
純資産
14,478 百万円
EPS
238.7
PER
9.5
ROE
14.9%
自己資本比率
58.9%
BPS
1,654.8
売上成長率 YoY
+11.8%
純利益成長率 YoY
-4.6%
売上CAGR 3年
+18.4%
純利益CAGR 3年
+18.9%
EPS CAGR 3年
+16.6%
AI総合所見 (Gemini)
1. ナレルグループは、建設・IT業界向け技術者派遣を主力とし、堅調な売上成長と高い収益性を維持しているものの、成長投資によるコスト増が利益を圧迫している点が課題です。 2. 財務健全性は非常に高く、自己資本比率58.9%(Sランク)を誇り、内部留保も着実に蓄積されています。売上高は前年比+11.8%と成長しており、ROEも14.9%と高い水準を維持しています。ただし、営業利益率は11.7%と標準的ながらも悪化傾向にあり、積極的な採用投資がコスト増に繋がっていることが示唆されます。 3. 建設ソリューション事業が売上の約9割を占め、建設業界の人手不足を背景に技術者派遣ニーズは高水準を維持しています。ITソリューション事業も成長していますが、建設業界の景気動向や技術者人材の確保、労務管理などがリスク要因として挙げられています。プロ人材の育成と安定供給をミッションに掲げ、採用力強化と人材育成に注力する方針です。 4. PER9.5倍と割安圏にあるものの、営業利益率の悪化傾向は注視すべき点です。建設業界の時間外労働上限規制や採用難といった経営環境の変化に対応し、収益性を維持できるかが今後の焦点となります。
出典(有価証券報告書)
事業の内容 事業方針・経営環境 事業等のリスク 経営者による分析
売上高・成長性
株式会社ナレルグループの売上高はFY2025に242億円に達し、前年比+11.8%と成長しています。過去3年間を見ても売上高は増加傾向にあり、事業の成長が伺えます。
収益性
営業利益率は11.7%と良好な水準ですが、悪化傾向にある点は留意が必要です。一方で、ROEは14.9%と高く、東証プライム基準をクリアしており、資本効率の高さを示しています。
財務安全性
自己資本比率は58.9%と非常に高く、財務基盤は非常に堅固です。純資産も毎年増加しており、内部留保が着実に蓄積されていることが伺えます。
キャッシュフロー
営業CFは安定してプラスであり、高いキャッシュ創出力を持っています。これは、安定した事業運営と健全な財務状況を裏付けるものです。

売上高・純利益推移

利益率・ROE推移

キャッシュフロー推移

EPS・PER推移

損益・資産

年度売上高営業利益経常/税引前純利益総資産純資産
202524,1582,8271,4842,08624,56214,478
202421,6083,1102,0052,18723,61713,440
202317,9942,4695,0341,74122,50512,177
202214,5402,039-791,24220,1559,933
202112,1251,758-1871,04319,2468,633
2020---80-8016,2537,514

単位: 百万円

投資指標・CF

年度EPS (円)PER (倍)BPS (円)ROE自己資本比率営業CF投資CF財務CFFCF
2025238.79.51,654.814.9%58.9%2,298-197-1,9232101
2024255.29.21,541.117.1%56.9%2,310-6-1,8702304
2023209.910.61,445.215.8%54.1%2,31422-5362336
2022150.6-1,203.713.4%49.3%1,553-176-1,2491378
2021127.1-1,046.213.1%44.9%1,080-1,00515875
2020-10.2-946.1-46.2%----

CF単位: 百万円

サービス業 の主要企業

業種全体を見る →
企業名 証券コード 売上高 ROE
日本郵政株式会社 6178 11.5兆円 3.8%
株式会社リクルートホールディングス 6098 3.6兆円 22.6%
楽天グループ株式会社 4755 2.3兆円 -18.4%
パーソルホールディングス株式会社 2181 1.5兆円 18.8%
株式会社電通グループ 4324 1.4兆円 -

分析に役立つガイド

データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)

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