株式会社グリッド
AI最適化・デジタルツインのグリッド。売上21億円(前年比+25%)、営業利益率20.8%、自己資本比率89.2%でスコア95点の高収益AI企業
証券コード: 55820
EDINETコード: E38683
JP
未検証
売上高
2,063 百万円
営業利益
428 百万円
純利益
298 百万円
総資産
4,417 百万円
純資産
3,940 百万円
EPS
63.0 円
PER
40.4 倍
ROE
7.9%
自己資本比率
89.2%
BPS
829.1 円
売上成長率 YoY
+24.9%
純利益成長率 YoY
-26.1%
売上CAGR 3年
+31.4%
純利益CAGR 3年
+48.0%
EPS CAGR 3年
+35.6%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
1. 概要:株式会社グリッドは、堅牢な財務基盤と高い収益性を背景に、AI開発事業で成長を続けている。ただし、高PERやROEの低下傾向など、いくつかの懸念点も存在する。
2. 財務面:直近売上高は21億円、純利益は3億円と成長を続けており、売上高は前年比+24.9%増と高い成長率を維持している。自己資本比率は89.2%と非常に高く、財務健全性スコアも95/100 (S)と評価されている。一方で、PERは40.4倍と高水準であり、ROEは7.9%と東証プライム基準の8%に届かず、低下傾向にある点は課題である。
3. 事業面:同社はAI開発事業を単一セグメントで展開し、電力・エネルギー、物流・サプライチェーン、都市交通・スマートシティの3分野に注力している。特に電力分野での売上が全体の6割を占めており、電力需給計画の最適化ニーズの高まりを背景に事業を拡大している。リスク要因としては、景気変動や競合激化の可能性、プロジェクト収支の悪化などが挙げられている。
4. 注目点:グリッドは社会インフラ領域における計画最適化で先行優位性を持つものの、高PERを正当化するためには、ROEの改善や更なる成長戦略が求められる。電力分野への依存度を下げるため、物流・サプライチェーンや都市交通分野での事業拡大が今後の焦点となる。
出典(有価証券報告書)
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高はFY2025に21億円と、前年比24.9%増と高い成長率を示しています。過去3年間においても売上は増加傾向にあり、事業の成長性が伺えます。ただし、この成長を維持できるかが今後の焦点となります。
収益性
営業利益率は20.8%と高水準ですが、悪化傾向にあります。ROEは7.9%と東証プライム基準の8%に届かず、低下傾向にある点も懸念されます。収益性の維持・向上が課題です。
財務安全性
自己資本比率は89.2%と非常に高く、財務基盤は極めて安定しています。純資産も毎年増加しており、内部留保も着実に蓄積されています。高い財務健全性は強みと言えるでしょう。
キャッシュフロー
直近の営業CFはプラスを維持しており、本業での資金回収能力は確保されています。ただし、金額の大きさや推移については詳細な分析が必要となります。安定的なキャッシュフローの維持が重要です。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 2,063 | 428 | 428 | 298 | 4,417 | 3,940 |
| 2024 | 1,652 | 365 | 344 | 403 | 4,101 | 3,638 |
| 2023 | 1,353 | - | 204 | 228 | 1,576 | 1,166 |
| 2022 | 910 | - | 67 | 91 | 1,302 | 937 |
| 2021 | 706 | - | -198 | -210 | 1,198 | 845 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 63.0 | 40.4 | 829.1 | 7.9% | 89.2% | 405 | -46 | -62 | 360 |
| 2024 | 86.7 | 28.8 | 770.4 | 16.8% | 88.7% | 285 | -37 | 1,980 | 248 |
| 2023 | 62.9 | - | 320.3 | 21.8% | 73.9% | 150 | -36 | -60 | 113 |
| 2022 | 25.3 | - | -149.5 | 10.3% | 71.9% | -55 | -103 | -5 | -159 |
| 2021 | -58.0 | - | -178.3 | - | 70.4% | -179 | -8 | 75 | -188 |
CF単位: 百万円
情報・通信業 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| 日本電信電話株式会社 | 9432 | 13.7兆円 | 10.0% |
| ソフトバンクグループ株式会社 | 9984 | 7.2兆円 | 10.2% |
| ソフトバンク株式会社 | 9434 | 6.5兆円 | 20.5% |
| KDDI株式会社 | 9433 | 5.9兆円 | 13.2% |
| LINEヤフー株式会社 | 4689 | 1.9兆円 | 5.1% |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)
本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付(同法第66条の27)ではありません。