株式会社テクノロジーズ
不動産DX・BPOのテクノロジーズ。売上139億円(前年比+95%)と倍増の急成長、営業利益率12.5%だが自己資本比率6.6%でスコア58点
証券コード: 52480
EDINETコード: E38256
JP
未検証
売上高
13,900 百万円
営業利益
1,738 百万円
純利益
265 百万円
総資産
18,949 百万円
純資産
4,397 百万円
EPS
15.7 円
PER
44.5 倍
ROE
23.7%
自己資本比率
6.6%
BPS
74.2 円
売上成長率 YoY
+95.0%
純利益成長率 YoY
+77.5%
売上CAGR 3年
+160.2%
純利益CAGR 3年
+48.5%
EPS CAGR 3年
+41.0%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
1. 株式会社テクノロジーズは、売上高を大幅に伸ばしたものの、自己資本比率の低さが財務リスクを高めている。事業面では、再エネソリューション事業が成長を牽引し、ITソリューション事業も堅調だが、財務基盤の強化が急務である。
2. 直近売上高は139億円と前年比95%増と大幅に成長しているが、自己資本比率は6.6%と依然として低い水準にあり、財務健全性スコアは58/100(C)と評価されている。ROEは23.7%と高い水準を維持し、改善傾向にあるものの、ROAは1.4%と低く、資産効率の改善が課題である。営業利益率は12.5%と標準的な水準だが、改善傾向にある点は評価できる。
3. ITソリューション事業ではエンタメ映像ソフトウェア開発で高いリピート率を誇り安定的な収益源となっている。SaaS事業は人材派遣会社向け管理システム「jobs」が新規顧客を獲得し売上を伸ばしている。再エネソリューション事業は、社会的なニーズを背景に太陽光発電設備の施工・販売が堅調に推移しており、売上高の大部分を占めている。事業リスクとしては、再エネ事業における法規制や政府施策の変更、ITソリューション事業における市場動向や競合他社の動向が挙げられる。
4. 高い成長性と収益性を維持している一方で、自己資本比率の低さが経営の安定性を損なう可能性がある。今後は、内部留保の積み増しや資本政策の見直しなど、財務体質の強化策が重要となる。
出典(有価証券報告書)
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
株式会社テクノロジーズの売上高はFY2025に139億円と、前年比+95.0%の大幅な成長を遂げています。FY2023の11億円から急成長しており、事業の拡大が著しいと言えます。
収益性
営業利益率は12.5%と良好で、改善傾向にあることからコスト管理が奏功していると考えられます。ROEは23.7%と非常に高く、資本効率の高さが際立っています。
財務安全性
自己資本比率は6.6%と要注意水準であり、財務リスクが高い状態です。ただし、純資産は毎年増加しており、内部留保は着実に蓄積されています。
キャッシュフロー
営業CFはプラスであり、本業で稼ぎ、投資しつつ借金も返済している優良企業型のCFパターンを示しています。健全なキャッシュフロー状況であると言えます。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 13,900 | 1,738 | 1,630 | 265 | 18,949 | 4,397 |
| 2024 | 7,129 | 872 | 704 | 149 | 16,745 | 3,853 |
| 2023 | 1,075 | - | 160 | 74 | 1,019 | 708 |
| 2022 | 789 | - | 61 | 81 | 589 | 357 |
| 2021 | 785 | - | 23 | 29 | 525 | 277 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 15.7 | 44.5 | 74.2 | 23.7% | 6.6% | 414 | -333 | -1,410 | 81 |
| 2024 | 8.9 | 123.4 | 58.5 | 17.7% | 5.9% | 959 | 1,476 | 70 | 2436 |
| 2023 | 5.1 | 94.0 | 43.5 | 14.0% | 69.5% | 63 | -32 | 318 | 31 |
| 2022 | 5.6 | - | 24.7 | 25.6% | 60.6% | 132 | 2 | -18 | 134 |
| 2021 | 2.1 | - | 19.1 | 15.7% | 52.7% | -237 | -4 | 231 | -242 |
CF単位: 百万円
情報・通信業 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| 日本電信電話株式会社 | 9432 | 13.7兆円 | 10.0% |
| ソフトバンクグループ株式会社 | 9984 | 7.2兆円 | 10.2% |
| ソフトバンク株式会社 | 9434 | 6.5兆円 | 20.5% |
| KDDI株式会社 | 9433 | 5.9兆円 | 13.2% |
| LINEヤフー株式会社 | 4689 | 1.9兆円 | 5.1% |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)
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