メディア総研株式会社
理工系学生向け就活支援のメディア総研。売上15億円(前年比+33%)、営業利益率19.1%、自己資本比率85.3%でスコア100点の優良企業
証券コード: 92420
EDINETコード: E36886
JP
未検証
売上高
1,536 百万円
営業利益
294 百万円
純利益
217 百万円
総資産
1,786 百万円
純資産
1,524 百万円
EPS
177.0 円
PER
7.5 倍
ROE
15.4%
自己資本比率
85.3%
BPS
1,236.9 円
売上成長率 YoY
+33.0%
純利益成長率 YoY
+107.3%
売上CAGR 3年
+25.6%
純利益CAGR 3年
+18.4%
EPS CAGR 3年
+16.4%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
1. 概要:メディア総研株式会社は、高専生・大学生向け就職支援事業で高収益体質を維持し、財務基盤も非常に堅固である。ただし、ROEの低下傾向が見られるため、経営効率の改善が課題となる。
2. 財務面:直近売上高は15億円、純利益は2億円と安定的な収益を確保しており、営業利益率は19.1%と高い水準にある。売上高は前年比+33.0%と大きく成長しており、自己資本比率は85.3%と非常に健全な財務状態を維持している。PERは7.5倍と割安圏にあるものの、ROEは15.4%と高いものの低下傾向にあり、資本効率の維持・向上が求められる。
3. 事業面:高専生向けの就職活動イベントやキャリア支援情報サイト「高専プラス」を軸に、学生と企業のマッチングを支援している。特に高専生向け就職活動イベントでは高いシェアを持ち、学校との連携を強みとしている。リスク要因としては、景気変動による企業の人材採用ニーズの変化や、感染症リスクによるイベント開催形式の変更などが挙げられる。
4. 注目点:高専生向け就職支援事業での強みを活かしつつ、ROE低下傾向を食い止めるための経営効率改善が今後の焦点となる。また、事業環境の変化に対応するため、WEB合説サイトの機能充実や企業情報サイトのサービス向上も重要となる。
出典(有価証券報告書)
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
メディア総研株式会社の売上高はFY2023の10億円からFY2025には15億円へと、年々増加傾向にあります。直近では前年比+33.0%という高い成長率を達成しており、事業の拡大が順調に進んでいることが伺えます。
収益性
営業利益率は19.1%と高く、収益性の高さが際立ちます。ROEも15.4%と資本効率が非常に高い水準ですが、低下傾向にある点は今後の経営課題として注視が必要です。
財務安全性
自己資本比率は85.3%と非常に高く、財務基盤は極めて堅牢です。純資産も毎年増加しており、内部留保が着実に蓄積されていることから、安定した経営が期待できます。
キャッシュフロー
営業CFが安定してプラスであることは、メディア総研株式会社のキャッシュ創出力の高さを表しています。これは、事業活動を通じて安定的に資金を回収できていることを意味し、健全な経営を支える重要な要素です。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 1,536 | 294 | 297 | 217 | 1,786 | 1,524 |
| 2024 | 1,155 | 189 | 193 | 105 | 1,550 | 1,305 |
| 2023 | 955 | - | 201 | 121 | 1,358 | 1,182 |
| 2022 | 776 | - | 184 | 131 | 1,204 | 1,052 |
| 2021 | 671 | - | 187 | 137 | 713 | 577 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 177.0 | 7.5 | 1,236.9 | 15.4% | 85.3% | 281 | -1 | 1 | 280 |
| 2024 | 86.3 | 17.9 | 1,061.0 | 8.4% | 84.2% | 128 | -117 | 17 | 10 |
| 2023 | 101.9 | 15.7 | 986.8 | 10.9% | 87.1% | 163 | -161 | 8 | 2 |
| 2022 | 112.2 | 10.4 | 889.8 | 16.1% | 87.4% | 160 | -8 | 339 | 152 |
| 2021 | 130.2 | - | 547.9 | 27.0% | 81.0% | 204 | 3 | 0 | 208 |
CF単位: 百万円
サービス業 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| 日本郵政株式会社 | 6178 | 11.5兆円 | 3.8% |
| 株式会社リクルートホールディングス | 6098 | 3.6兆円 | 22.6% |
| 楽天グループ株式会社 | 4755 | 2.3兆円 | -18.4% |
| パーソルホールディングス株式会社 | 2181 | 1.5兆円 | 18.8% |
| 株式会社電通グループ | 4324 | 1.4兆円 | - |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)
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