セントラルスポーツ株式会社
フィットネスクラブ大手のセントラルスポーツ。売上466億円・営業利益率4.0%、自己資本比率42%・スコア85点の安定経営
証券コード: 48010
EDINETコード: E05145
JP
未検証
売上高
46,595 百万円
営業利益
1,946 百万円
純利益
1,359 百万円
総資産
41,153 百万円
純資産
25,840 百万円
EPS
121.4 円
PER
19.6 倍
ROE
5.4%
自己資本比率
62.8%
BPS
2,307.0 円
売上成長率 YoY
+2.7%
純利益成長率 YoY
+17.2%
売上CAGR 3年
+4.9%
純利益CAGR 3年
-4.1%
EPS CAGR 3年
-4.1%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
1. セントラルスポーツは、堅牢な財務基盤を背景に、スポーツクラブ経営事業で安定的な収益を確保しているものの、収益性の改善が課題です。
2. 自己資本比率は62.8%と非常に高く、純資産も増加傾向にあることから財務健全性は高い水準です。一方、営業利益率は4.2%と低く、悪化傾向にあります。売上高は前年比+2.7%と微増ですが、ROEは5.4%と東証プライム基準に届いておらず、経営効率の改善が求められます。
3. スポーツクラブ経営を主軸とし、直営店と業務受託店を全国展開しています。スクール事業とフィットネス事業が収益の柱であり、今後はツーリズム事業やオンラインサービスの拡充、地域・教育分野との連携による事業展開を目指しています。事業リスクとしては、景気変動や競合激化による集客の変動、金利変動、自然災害や感染症の影響などが挙げられています。
4. 財務基盤の強固さを活かしつつ、原価率・販管費率の見直しによる営業利益率の改善が急務です。スクール事業とフィットネス事業の収益力向上に加え、新たな事業展開による収益確保が今後の成長の鍵となります。
出典(有価証券報告書)
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
セントラルスポーツ株式会社の売上高は、FY2025に466億円に達し、前年比+2.7%と微増ながらも成長を続けています。過去3年間を見ても売上は増加傾向にあり、事業の拡大が伺えます。
収益性
営業利益率は4.2%と低く、収益性に課題が残ります。ROEも5.4%と東証プライム基準の8%に届いていませんが、改善傾向が見られる点は評価できます。原価率・販管費率の見直しが急務です。
財務安全性
自己資本比率は62.8%と非常に高く、財務基盤は盤石です。純資産も毎年増加しており、内部留保も着実に蓄積されています。安定した財務体質は、事業継続性において大きな強みとなります。
キャッシュフロー
直近の営業CFはプラスを維持しており、本業での資金獲得能力は確保されています。ただし、営業利益率の低さを考えると、キャッシュフローの改善余地は大きいと言えるでしょう。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 46,595 | 1,946 | 1,524 | 1,359 | 41,153 | 25,840 |
| 2024 | 45,379 | 2,653 | 2,181 | 1,160 | 41,628 | 24,823 |
| 2023 | 43,602 | - | 1,346 | 793 | 42,565 | 23,901 |
| 2022 | 40,338 | - | 2,595 | 1,540 | 44,777 | 23,540 |
| 2021 | 36,027 | - | 752 | -2,363 | 43,746 | 22,144 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 121.4 | 19.6 | 2,307.0 | 5.4% | 62.8% | 2,064 | -1,953 | -2,195 | 111 |
| 2024 | 103.6 | 24.4 | 2,216.3 | 4.8% | 59.6% | 3,120 | -1,177 | -2,577 | 1943 |
| 2023 | 70.9 | 34.7 | 2,133.3 | 3.3% | 56.1% | 2,097 | -346 | -3,010 | 1751 |
| 2022 | 137.5 | 17.0 | 2,100.7 | 6.7% | 52.5% | 6,322 | -482 | -2,653 | 5840 |
| 2021 | -211.0 | - | 1,976.0 | -10.1% | 50.6% | -2,968 | -456 | 3,504 | -3424 |
CF単位: 百万円
サービス業 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| 日本郵政株式会社 | 6178 | 11.5兆円 | 3.8% |
| 株式会社リクルートホールディングス | 6098 | 3.6兆円 | 22.6% |
| 楽天グループ株式会社 | 4755 | 2.3兆円 | -18.4% |
| パーソルホールディングス株式会社 | 2181 | 1.5兆円 | 18.8% |
| 株式会社電通グループ | 4324 | 1.4兆円 | - |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)
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