現在β版として公開中 — Pro相当のAPI/MCPを無料でご利用いただけます APIキーを取得

ダイトロン株式会社

電子部品・半導体の技術系商社。売上935億円、営業利益率6.6%。製造機能も保有、自己資本比率38.5%。スコア78点

証券コード: 76090 EDINETコード: E02898 JP 未検証
売上高
93,542 百万円
営業利益
6,200 百万円
純利益
4,382 百万円
総資産
73,153 百万円
純資産
33,003 百万円
EPS
394.6
PER
7.0
ROE
14.0%
自己資本比率
45.1%
BPS
2,969.7
売上成長率 YoY
+1.5%
純利益成長率 YoY
+9.1%
売上CAGR 3年
+8.9%
純利益CAGR 3年
+14.1%
EPS CAGR 3年
+14.0%
AI総合所見 (Gemini)
1. ダイトロン株式会社は、海外事業の伸長により増収増益を達成、財務健全性も高く、PERから見て割安圏にある。ただし、国内販売事業は減収であり、今後の成長戦略とリスク管理が重要となる。 2. 直近売上高は935億円(前年比+1.5%)、純利益は44億円(前年比+9.1%)と微増収ながら増益。財務健全性スコアは78/100 (A)と高く、自己資本比率45.1%と標準的ながら、純資産は毎年増加し内部留保が着実に蓄積されている。ROEは14.0%と東証プライム基準をクリア、PERは7.0倍と市場平均を下回り割安圏であり、1株配当155.0円と連続増配中である。 3. 電子機器・部品、製造装置の販売・製造・輸出入を主力とし、国内販売、国内製造、海外事業の3セグメントで構成。東南アジアでのネットワーク強化を図る一方、エレクトロニクス業界の変化の激しさ、グローバル市場への注力、高付加価値製品の提供、事業構成比の変革、オリジナル製品比率の向上、海外事業比率の向上、新規事業の創出を課題として認識している。 4. 海外事業の成長が目覚ましい一方、国内販売事業の減収が懸念される。中期経営計画における海外ビジネス強化策(拠点新設等)の実行と、国内事業の立て直しが今後の成長を左右するだろう。
出典(有価証券報告書)
事業の内容 事業方針・経営環境 事業等のリスク 経営者による分析
売上高・成長性
ダイトロン株式会社の売上高は、FY2024において935億円と、前年比+1.5%の微増ながらも増加傾向にあります。これは事業が成長していることを示唆しており、今後の更なる成長が期待されます。
収益性
営業利益率は6.6%と標準的な水準ですが、改善傾向にあり、コスト管理が奏功していると考えられます。ROEは14.0%と高く、東証プライム基準をクリアしており、資本効率の高さが伺えます。
財務安全性
自己資本比率は45.1%と標準的な水準を維持しており、財務の安定性を示しています。また、純資産が毎年増加していることから、内部留保が着実に蓄積され、財務基盤が強化されていることがわかります。
キャッシュフロー
直近の営業キャッシュフローはプラスであり、本業でしっかりと資金を稼ぎ出すことができていることを示しています。安定したキャッシュフローは、今後の事業展開や投資を支える重要な要素となります。

売上高・純利益推移

利益率・ROE推移

キャッシュフロー推移

EPS・PER推移

損益・資産

年度売上高営業利益経常/税引前純利益総資産純資産
202493,5426,2006,3354,38273,15333,003
202392,1565,9436,0154,01467,78829,451
202287,639-6,2104,23763,20226,012
202172,341-4,3252,95358,45422,455
202057,418-2,4361,61046,24719,798

単位: 百万円

投資指標・CF

年度EPS (円)PER (倍)BPS (円)ROE自己資本比率営業CF投資CF財務CFFCF
2024394.67.02,969.714.0%45.1%10,013-353-1,6039660
2023361.67.72,650.514.5%43.4%315-627-1,501-311
2022381.86.02,342.817.5%41.1%-275-237-1,004-512
2021266.28.12,023.214.0%38.4%2,796-371-6722425
2020145.210.91,784.78.4%42.8%3,065-156-7622909

CF単位: 百万円

卸売業 の主要企業

業種全体を見る →
企業名 証券コード 売上高 ROE
三菱商事株式会社 8058 18.6兆円 10.3%
伊藤忠商事株式会社 8001 14.7兆円 15.7%
三井物産株式会社 8031 14.7兆円 11.9%
豊田通商株式会社 8015 10.3兆円 14.2%
丸紅株式会社 8002 7.8兆円 14.2%

分析に役立つガイド

データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)

本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付(同法第66条の27)ではありません。