株式会社システムソフト
ソフトウェア開発・SaaS企業。売上14億円で営業赤字5億円、売上42%減と業績低迷が深刻。
証券コード: 75270
EDINETコード: E02858
JP
未検証
売上高
1,373 百万円
営業利益
-493 百万円
純利益
-258 百万円
総資産
4,869 百万円
純資産
4,354 百万円
EPS
-3.0 円
PER
- 倍
ROE
-
自己資本比率
83.3%
BPS
47.8 円
売上成長率 YoY
-40.6%
純利益成長率 YoY
+83.1%
売上CAGR 3年
-33.7%
純利益CAGR 3年
-
EPS CAGR 3年
-
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
システムソフトはソフトウェア開発・SaaS事業を展開する企業で、売上高14億円と小規模ながらIT分野で事業を行っている。営業損失5億円、純損失3億円と赤字経営が続いており、売上は前年比42%減と大幅な減収に見舞われている。自己資本比率89%と財務基盤には余力があり、純資産44億円を保有しているが、営業CFマイナス5億円と本業から現金を生み出せていない。投資有価証券の売却による投資CF4億円で一部補填しているが、持続性のある収益モデルの構築が急務である。財務健全性スコア40点は継続的な赤字と営業CFマイナスを反映した厳しい評価となっている。
出典(有価証券報告書)
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高14億円。ソフトウェア開発・SaaS事業を展開するが前年比42%の大幅減収。
収益性
営業損失5億円、純損失3億円と赤字が継続。収益モデルの再構築が急務。
財務安全性
自己資本比率89%と財務余力はある。純資産44億円を保有し当面の存続リスクは低い。
キャッシュフロー
営業CFマイナス5億円。投資有価証券売却で一部補填するが本業のCF改善が不可欠。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 1,373 | -493 | -463 | -258 | 4,869 | 4,354 |
| 2024 | 2,310 | -415 | -499 | -1,531 | 5,260 | 4,367 |
| 2023 | 3,390 | - | 135 | 93 | 6,742 | 5,782 |
| 2022 | 4,704 | - | 377 | 201 | 7,224 | 5,865 |
| 2021 | 4,920 | - | 342 | 483 | 7,467 | 5,838 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | -3.0 | - | 47.8 | - | 83.3% | -524 | 413 | -117 | -111 |
| 2024 | -18.1 | - | 51.1 | - | 82.4% | 610 | 277 | 819 | 888 |
| 2023 | 1.1 | 68.9 | 67.8 | 1.6% | 85.3% | 253 | -61 | -379 | 193 |
| 2022 | 2.4 | 41.3 | 68.8 | 3.5% | 80.7% | 168 | -195 | -104 | -27 |
| 2021 | 6.2 | 25.3 | 68.9 | 9.9% | 77.6% | 115 | -200 | 228 | -85 |
CF単位: 百万円
情報・通信業 の主要企業
業種全体を見る →| 企業名 | 証券コード | 売上高 | ROE |
|---|---|---|---|
| 日本電信電話株式会社 | 9432 | 13.7兆円 | 10.0% |
| ソフトバンクグループ株式会社 | 9984 | 7.2兆円 | 10.2% |
| ソフトバンク株式会社 | 9434 | 6.5兆円 | 20.5% |
| KDDI株式会社 | 9433 | 5.9兆円 | 13.2% |
| LINEヤフー株式会社 | 4689 | 1.9兆円 | 5.1% |
分析に役立つガイド
データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)
本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付(同法第66条の27)ではありません。